カリブ海の近代と帝国の未来（１）
政治でも経済でも、社会でも文化でも、制度というものにはいくつかの「節目」がある。それぞれの「節目」では、「それ以前はどうだったのか？」と過去がふり返られる。日ごろ意識しない時間軸を入れて制度を、そして制度を取り巻く時代や社会を、考えるよう促がされる。制度に訪れる「節目」は、過去と対話する絶好のチャンスである。 その一方で、「節目」にも、全体像が見やすくなる角度や、それとは逆の盲点というのもあるらしい。今年5月の連休期間中、その節目――イギリスの新国王チャールズ３世の即位式典（2023年5月6日）に、
盛り上がらなかった戴冠式――エリザベス2世とチャールズ3世
2022年9月に長い治世を終えたエリザベス2世（在位1952-2022）の記憶がまだ新しいなかで（エリザベス2世の国葬、葬列から埋葬式までの動画はこちら）、70年ぶりの戴冠式である。イギリス史研究者の私としては、君主制とは何かを考える格好の時空間になるだろうとワクワクしていた。きっとイギリスの友人たちも盛り上がっているだろうなあ……。彼らの声はいつも、イギリス君主制の来し方行く末を考えさせる重要な素材だ。
ところが、である。王室ウォッチャーを自認する友人たち（在英の日本人を含む）にメールしても、新国王を戴く興奮のようなものは伝わってこない。彼ら／彼女らからは、異口同音に、「今回は盛り上がっていない」という短い返信が来ただけ。エリザベス2世崩御の折には、物見心も手伝ってウエストミンスター寺院の長蛇の列に並んだという友人も、「女王はチャーミングだったけど、チャールズはねえ…」と言葉を濁す。「即位式典の週は休日になるんでしょ？」と水を向けても、「そ
なるほど、チャールズ3世は国民の人気が高いとはいえない。その大きな理由が皇太子時代のプライベートにあることは容易に想像がつく。ダイアナ・スペンサーとの結婚の影で密かに続いたカミラとの不倫。ダイアナの不倫（疑惑）とともに、互いに不誠実な皇太子夫妻に対する報道合戦は過熱化し、二人の離婚後も続いた。1997年、パリでの自動車事故でダイアナがこの世を去ったのち、生きている元夫が「王室劇場」を一身に引き受けている感は否めない。
新国王チャールズをめぐるプライベートなゴシップを蒸し返す気はさらさらない。ここで確認しておきたいのは、王室が血と愛情で結ばれた親密な「家族」――文字通り「ロイヤル・ファミリー」――として「見られる」存在であること、そして、今の私たちには当たり前のように思われるこの見方が、実はさほど昔ではない時代に創られた、ということである。
その時代とは19世紀後半から20世紀初頭にかけて、ヴィクトリア女王（在位1837-1901）とその息子エドワード7世（在位1901-1910）の治世である。「十分昔ではないか」と思う方がいらっしゃるかもしれないが、ならばこう言い換えよう。イギリスでロイヤル・ファミリー像が創られたのは、日本の明治（1868-1912）をほぼすっぽりと覆う時代であった、と。すると、幕末維新の大政奉還を経て、明治時代に「再建」されてくる日本の天皇制との関係が気になってこないだろうか。他人事を自分事へと切り換える方法は、過去との対話にも多様に存在する。
だが、明治時代、「見られる家族」という皇室イメージが、（旧）皇室典範が古代には存在した女性天皇を否定し、天皇を男系継承に限定したことほどピンとこないのは、私だけはないだろう。日本の皇室が、天皇ひとりの姿ではなく、「愛情で結ばれた家族」像を前景化させるのは、太平洋戦争の敗戦以後、戦前の「反省」に立って進められた「民主化」過程においてであったといえる。この家族像は、天皇を「国民の象徴」と位置づける日本国憲法とも強い親和性を有する。とりわけ、平成の天皇となる明仁殿下（現上皇、在位1989-2019）、民間から嫁いだ美智子妃（のちの皇后、上皇后）の時代に、「国民に寄り添う」という皇室のあり方、「家族としての天皇一家」の表象は、IT革命で多様化・複層化したメディアのいずれにおいても、国民に強くアピールするようになった。その背景には、父・昭和天皇の名代でエリザベス2世の戴冠式（1953年6月2日）に出席した皇太子時代の経験もあるだろう。彼の長男、現天皇・徳仁も皇太子時代にイギリスに留学したし、外交官だった彼の妻、雅子にもイギリス経験がある。2つの島国、イギリスと日本の君主制（天皇制）は陸続きの感すらある。
新国王チャールズ3世の戴冠式に列席した二人は、この式典にイギリス君主制のどんな節目を感じられたのだろうか。
非男性化する君主制――ヴィクトリア女王とエドワード7世
チャールズ3世の戴冠式が国民の間でどこか盛り上がりに欠けたのは、新国王が即位時73歳という高齢であったことに一因があるのかもしれない。70年という母の長い治世を考えれば、それも当然のことではある。
それもあってか、チャールズ3世には、母の長い治世ののち、60歳近くになって即位したエドワード7世の姿が重ねられることが多いようだ。エドワード7世の母、ヴィクトリア女王の63年7か月ほどの治世は、エリザベス2世に破られる2015年９月まで、イギリス王室史上、最長を誇っていた。
イギリス王室家系図 ＊（ ）内は在位
19世紀の多くを網羅するヴィクトリア女王の時代は、産業革命と呼ばれる経済発展、工業化と都市化のなかで社会階級の再編が行われ、社会の真ん中に位置する「中産階級」が、政治的にも経済的にも道徳的にも、大きな力を持った時代である。即位の5年前、選挙法改正（第一次）で参政権を得た人びと――商工業や金融業などで財を成した銀行家や工場主、医者や弁護士といった専門職に在る人たちは、上の貴族階級とも下の労働者階級とも異なる独自の価値観を育んでいった。彼らは、外から見られることを意識し、ゆえに何事にもきちんとしていること（リスペクタビリティ）をよしとし、家族を重視する人たちであった。ヴィクトリア女王は、社会で発言権を強めるこの階級の志向と嗜好を強く意識して、彼らを惹きつける自らの見せ方、プレゼンテーションに心をくだいた。そのために選ばれたのが、「家族で見られる王室一家」というイメージづくりであった。宮廷御用画家による絵画はもちろん、19世紀に激増するさまざまな雑誌のイラスト、そして19世紀前半のうちに技術革新が進む写真が、そのツールとなった。
言い換えれば、君主には、実際に持っているリアルな権力とは別に、国民のモデルとなる「家族としてのモラル」が求められたわけである。現実はどうあれ、ヴィクトリア女王は、家族として見られるための戦略を練り、そのための王室の形、姿を模索した。19世紀後半にはさらに2度にわたる選挙法改正によって、参政権が労働者階級（男性のみだが）に広く与えられたことで、政治に関わる「国民」の数が増えた。「王室一家のイメージ作戦」は、こうした動きと呼応していた。国民の存在を意識して、国民に心を寄せる君主のありかたとその可視化が求められたのである。
エドウィン・ランシア「現在のウィンザー城」（1841-45年）
ヴィクトリア女王のプライベートを描いたこの絵画は、一見、女王が妻であり母であること（左端は長女ヴィクトリア）が強調されているように見えるが、女王が立ち、夫アルバートが座っていることで、女王のパブリックな立ち位置はしっかり守られている。また、室内で狩猟服姿が描かれることは珍しく、しかもアルバートが身に着けているのは、当時の上流階級の間ですでに時代遅れとなっていたタイツである。それが彼の身体から微妙に「男性性」を失わせている点にも留意されたい。半開きになった右端のドアが示すように、女王のプライベートは確実に“見られていた”のである。
追い風となったのは、同時期に地理的に拡大したイギリス帝国の存在であった。それまで東インド会社に任されてきたインドが正式にイギリスの植民地となり、ヴィクトリア女王はその初代皇帝として戴冠した（1877年）。その後10年ごとに、即位50周年（1887年）、60周年（1897年）という節目が続き、そのなかで、ヴィクトリア女王は「帝国の母」という新たな役割への傾斜を強めていく。マッチョな帝国ではなく、母なる帝国――それは、君主が女性であったがゆえに開かれた、君主制の新たな地平であった。「君主制の非男性化」ともいえるこのイメージの転換こそ、君主制か共和制かに揺れた19世紀後半のヨーロッパにあって、イギリス君主制の存続を可能にしたのかもしれない。
即位50周年を迎えたヴィクトリア女王（1887年）
『絵入りロンドンニュース』の即位60周年特集版（1897年6月26日）の表紙。地球の表面積の約4分の1を占めるイギリス帝国各地から植民地軍隊が駆けつけ、「帝国の母」を祝福した。Christopher Hibbert, Social History of Victorian Britain, 1975, p.154より。
1897年6月22日、ヴィクトリア女王即位60周年記念式典が行われるセントポール大聖堂前で、8頭立てのオープンキャリッジで到着した女王。黒い喪服に白いパラソルが印象的である。アンドリュー・キャリック・ゴウ画。
息子エドワード7世が母から継承したのは、まさにこの「マッチョではない」君主制――「国民に寄り添い、国民から敬愛される君主」イメージであった。
「不肖の息子」を待ち受けるもの
とはいえ、国民への寄り添い方にも国民からの反発にも、君主の個性や趣味が響くものだ。エドワード7世がヴィクトリアとは全く異なる個性と趣味の持ち主であることは、メディアを通じて広く国民に知られていた。
たとえば、ドイツ出身の生真面目な夫アルバートとともに、家族重視の宮廷改革を実行に移した（これまた）生真面目なヴィクトリア女王は、上流階級とともに中産階級からも支持されたオペラを好んだ。一方、息子エドワードが好んだのは、労働者階級の娯楽の殿堂、ミュージックホールであり、寄席芸人や大衆歌手をこよなく愛した。
しかも、この息子を母は公然と疎んた。それは趣味の違いからではない。大学で問題を起こした息子のために、体調不良を押してケンブリッジ大学からの呼び出しに応じた夫が、その後まもなく腸チフスを併発して亡くなるという不幸が襲った。1861年12月、41歳の早すぎる死であった。以後、生涯喪服を貫いた女王にとって、最愛の夫の死は「不肖の息子」のせい――。ヴィクトリア女王の息子不信は長らく消えず、母子関係にも君主制にも暗い影を落とした。1860年代末、当時の首相で自由党党首のウィリアム・グラッドストン（第一次内閣、1868-74）は、長すぎる服喪で公務不在の女王について、外務大臣宛ての手紙にこう綴っている。「女王は姿が見えず、皇太子は尊敬されていない」。
だが、人間の性格とは、多くの場合、（まったくの私見ながら）プラスとマイナスが表裏一体である。不真面目だが陽気な「不肖の息子」は、やがてその社交性でイギリス外交に居場所を見出していく。王室外交が実質的な意味を持っていた19世紀後半から20世紀初頭にかけての時代、皇太子エドワードの陽気さは、ロシア皇帝アレクサンドル2世、フランスのナポレオン3世、さらにはアメリカ合衆国や植民地インドへの訪問外交に生かされた。
戴冠式のローブを着たエドワード7世とアレクサンドラ王妃。
当初、1902年6月26日に予定されていた戴冠式は、エドワードの病気（虫垂炎）のために延期され、8月9日にウェストミンスター寺院で行われた。
だが、いかんせん、60歳まであとわずかという年齢で、南アフリカ戦争（1899-1902。第二次ボーア戦争ともいう）のさなかに即位した彼に、国王として残された時間は長くはなかった。エドワード7世はわずか10年でその治世を終える。20世紀初頭に君主制のバトンを受け取った彼の治世は、想定外の苦戦で長期化した南アフリカ戦争の戦後処
それから100年余りのちの21世紀、「国民に寄り添う」「王室一家として見られる」という君主制のバトンはスムーズに母から息子に渡されたのだろうか。エドワード7世が見つけた王室外交という居場所も、21世紀の
チャールズ三世の強みが、皇太子時代から積み重ねてきた環境保護活動、持続可能な社会の実現や生物多様性などに向けた発言や実践にあることは間違いないだろう。自ら農場を構えて有機農法を実践し、収穫されたオーツ麦を使ったビスケットはなかなかの人気である。「王室御用達」として知られる高級スーパー、ウェイトローズでは、皇太子がプロデュースしたオリジナル・ブランドのオーガニック食品がずらりと並ぶ。住居には太陽パネルが設置され、スコットランドの離宮バルモラル城には水力発電タービンやバイオ燃料稼働のボイラーが備えられていて、地球温暖化に向き合う本気度が感じられる。愛車のアストルマーティンの燃料には、ワインとチーズの副産物である乳清を使っているとも聞く。それ以外にも、社会的弱者への慈善活動は、ヴィクトリア女王の時代以降、イギリス王室の伝統として継承され、チャールズも実践してきた。
ところが、である。母と子の個性や趣味、そして王室一家のあるべき家族観の違い以上に、チャールズ３世の戴冠前後に明らかになってきたのは、国王が寄り添うべき「国民」の側の変化である。
まずは、冒頭で紹介した私の友人たちのように、王室に「無関心」の人が多い。世論調査会社の「ユーガブ（YouGov）」によれば、戴冠式に「あまり関心ない」「全く関心ない」が合わせて64％で、全体の3分の2近くを占めた。この傾向は若い世代ほど高くなる。新国王が次世代育成にも熱い情熱を傾けてきたことは、国内のみならず、コモンウェルスでも広く知られているというのに……。
「無関心」とともに危惧されるのが、「君主制反対」の声である。コロナ禍やウクライナ戦争などで物価高や高失業率が続くなか、（多少経費削減されるにせよ）お金のかかる戴冠式はすべきではないという声は説得的に響く。なかでも、「私の王ではない（Not My King）」と書かれた黄色いプラカードを掲げる人たち――君主制を廃止して共和制（リパブリック）への移行をめざす（その名も）「リパブリック」の活動は目を引く（君主制に反対する彼らのデモの動画はこちら）。エリザベス２世の葬儀ではさほど目に留まらなかった彼らの姿は、チャールズ３世の戴冠式を控えた2023年初頭からやけに目立つようになった。2023年2月、エリザベス2世の即位70周年の際に「市（シティ）」へ格上げされた町、オクスフォードとケンブリッジの間にあるミルトン・キーンズしかり。2023年7月、スコットランドの戴冠宝器を新国王に授与する式典が行われたエディンバラしかり。
こうしたイギリス国内にもまして、「私の王ではない」という叫び声が響き渡るのは、イギリス帝国の後身組織、かつての植民地諸国との緩やかな連合体であるコモンウェルスである。1980年代、エリザベス2世は「コモンウェルスの母」として、サッチャー首相と対峙しながら、コモンウェルスの国ぐに、人びとに深い共感を寄せてきた。この「共感」がどのように継承されるのかを考えるとき、気になるのがカリブ海域の島々である。
エリザベス2世とコモンウェルスの首相たち（1960年のコモンウェルス会議の際にウィンザー城にて撮影）。女王の向かって左隣はインドのネルー首相、向かって右隣はカナダのジョン・ディーフェンベーカー首相 。
いざ、カリブ海へ！
現在、イギリス以外でイギリス君主を元首としているのは14カ国であるが、そのうち、8か国がカリブ海域の島々に集中している。いずれもイギリスの旧植民地であり、たとえば最も古い植民地であった島、バルバドスは、エリザベス2世治世末期の2020年、君主制を廃止して共和制への移行を決めた。独立55年目の2021年、独立記念日（11月30日）に行われた共和国誕生を祝う式典には、皇太子だったチャールズも参加している（「バルバドス、君主制廃止 植民地時代と決別 英、影響力は残す」日本経済新聞2021年12月2日）。
カリブ海域の地図
この海域の独立国13のうち、10か国が旧英領であり、
現在、それ以外のカリブ海域の旧英領、アンティグア・バーブーダやジャマイカでも、今後数年以内に君主制を廃止して共和制に移行するか否かを問う国民投票の実施意向が表明されている。カリブ海域ではいったい何が起こっているのだろうか。
そんなことを考えていたとき、科研費共同研究チームのなかでカリブ海域調査の話が持ち上がった。最終的に決定された調査地は、イスパニョーラ島のドミニカ共和国とフランス海外県のグアドループで、いずれも旧英領ではない。だが、だからこそ、イギリスとは違う「角度」から「節目」を考えることができるかもしれない。イギリスの「盲点」もわかるかもしれない。私は二つ返事でOKした。
猛暑の8月上旬、大学内外の業務をなんとかやりくりして、亜熱帯気候のカリブ海域へと向かった。
